WebマーケティングにおけるECサイトのこれから

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書籍、衣料品、旅行のチケット、ホテル・・・など、私たちがオンライン購入をする商品やサービスは年々増えているのではないでしょうか。実際この「Eコマース市場（=電子商取引の市場）」は世界中で成長を続け、今後更に大きく拡大することが期待されています。ここではEコマースの現在と、マーケティング施策、今後の展望についてご紹介していきます。

1. 成長を続けるEコマース市場

世界の個人消費のEコマース市場規模は、2017年時点で約253兆円（2兆3,040億USドル）と言われ、2014年以降右肩上がりに成長。2020年までにその市場規模は約454兆円（4兆1,350億USドル）に達すると言われています。（statista調査)

その世界市場を牽引するのは、アリババグループをはじめ大手Eコマース企業を有する中国。中国国内の小売全体のうち、既に23.1%をEコマースが占めています。

そして中国に続く市場規模を誇るのがアメリカ、イギリス、そして4位に日本がランクインしています。経済産業省の調査報告によると、日本の個人消費向けEコマース市場は16.5兆円（前年比9.1%増）。国内小売全体の7.4%と大きなシェアではないものの、消費者行動は確実に変化し、シェアが伸びています。

2. オンライン・オフライン双方でメリットを生む、オムニチャネル

そんな急成長を続けるEコマース市場。実際、企業や小売店はどのようにオンラインとオフラインのマーケティング施策をとっているのでしょうか。

まず注目したいのは、オンラインとオフライン（実店舗）の利益を相乗効果で高める、オムニチャネルの考え方を取り入れたマーケティング施策でしょう。この施策によって多くの企業が既存顧客の囲い込みを図っています。

例えば、店舗もしくはECサイトで商品を買おうと思った時、在庫がなくて、取り寄せをするまでもなく購入を諦めてしまう、なんてケースがありますよね。しかしこのオムニチャネルでは、店舗とオンラインストアの在庫や顧客管理を統合。自社のオンラインストアを訪れたユーザーが、購入画面で在庫状況を確認し、「オンライン購入」か「実店舗での購入」を選択できるようにし、購入機会の幅を広げています。

またLINE＠をはじめ様々な企業向けアプリが開発されていますが、メルマガよりももっと身近に消費者とつながれる、このようなスマホ向けアプリを活用し、オンラインストアや実店舗へ定期的に消費者を誘導するきっかけづくりをする企業も増えています。

このようなオンラインとオフラインの複合的なマーケティング施策によって、多くの企業や個人店舗が、既存顧客を確実に囲い込み、リピート率を上げることに成功しています。

3. 越境ECでさらに拡大するEC市場

また近年「越境EC」という言葉を耳にすることが多いのではないでしょうか？越境ECとはオンライン上での国際取引、つまり海外ユーザーに向けてオンラインストアを展開することです。

特に日本では訪日中国人観光客の「爆買い」が長らく話題になっています。実はEコマースの発展と共に、インバウンドで消費した彼らが、中国へ帰国した後、この越境ECの消費者として日本製品を継続的に購入するというスパイラルが生まれているのです。実際中国ではこの越境ECによって、特に日本の化粧品、日用品、食品を中心に購入が伸びています。

このような熱量の高い消費者をECサイトで取りこぼさないよう、企業側が取り組むマーケティングのひとつが、チャット機能を使った「オンライン型の接客サービス」です。待ち時間が長いメールや、つながりにくい電話の問い合わせと違って、チャットなら数秒で会話を開始することができ、消費者の購入意欲が高いうちに購入への後押しができるのです。

越境ECにおいては、外国語対応ができるチャット担当者が必要になるので、企業としては少しハードルになるものの、現在では外国語対応可能なチャットスタッフを提供するサービス会社が増えつつあります。

4. 今後のEコマースとは？

このようにEコマースは世界的に成長を続け、それに伴いマーケティング施策や私たちの消費行動も大きく変化しています。では今後、Eコマースはどのように変化していくのでしょうか？

まず大きな期待が寄せられるのが、スマホやタブレットを使って商品購入をする「Mコマース（モバイルコマース）」の更なる成長でしょう。日本でも既に、スマホを使ったオンライン購入比率が2017年時点で35%に達しています（経済産業省調べ）。

PCと比べ、サイト閲覧時間が短いモバイルユーザー。Mコマースの発展によって、モバイルユーザーの行動形態に合わせたマーケティング、例えばモバイル向けの短くてインパクトのあるPR広告や動画マーケティングが不可欠になっていくでしょう。また越境ECの拡大によって、ECサイトの多言語対応サービスが必須になります。

そしてAIや消費者行動分析ツールの活用が高まり、ユーザーの購入履歴から個々人の好みを分析し、メーカー独自のカスタマイズ提案をするなど、マス向けのオンラインストアという領域を超え、実店舗の「ワン・ツー・ワン」のメリットを取り入れた形態へとさらに成長していくことが考えられるのではないでしょうか。